2007年02月28日

K-1秋山問題

TVをめっきり見なくなった自分だけど、それでも先日ナイキの秋山CMは見てしまった。ナイキのファンというわけじゃなかったけれど、それでも何足かは持っているし、どちらかというと選択条件として「ナイキ」というのはあった。
でもまあ、もうナイキは買わないだろうなぁ。実際にCMを見て「ナイキ=不快」と、感情にインプットされちゃったよ。CMの本来の役目は逆だと思うんだが。

ちなみに、一番下のリンクにあるように、韓国あたりで例によって「在日差別」とかいう検討違いな話が出ているので、カテゴリーを「在日外国人」にしようかとも思ったけど、一応、秋山は今は帰化してるので「国内ニュース」としておいた。
まあ、彼らが「差別」を叫ぶのはデフォだから。犯罪犯しても、差別が原因とかいうし。なんでもかんでも差別で免罪。アホらしい。

秋山を追及するサイト「すっごい滑るよ!」

ここを見ると柔道時代から、こういうことをやっていた事がわかる。しかも国際試合で!

関連ニュースピックアップ(すべてJ-CASTニュース)

http://www.j-cast.com/2007/02/21005682.html
ヌルヌル秋山余波 資生堂もCM起用断念
2007/2/21

2006年大晦日に行われた格闘技イベント「K-1 Dynamite!!」で、体にクリームを塗るなどの反則行為を行ったとして無期限出場停止処分を受けた秋山成勲選手をめぐる動きが止まらない。日清食品がスポンサーを降りたのに続いて、資生堂が同選手のCM起用を断念した。これは、ネット社会での評判を企業が無視できない時代にきたことを示したものだ。

何もなければ、そのまま起用されていた

資生堂は2007年2月21日、男性向け化粧品ブランド「ウーノ(uno)」から、全11品目11品種を発売した。同日CMの放映も開始され、チェ・ホンマン、タイガーマスクをはじめとする格闘家や、山崎邦正、アニマル浜口といったタレントなど、総勢19人が起用されている。CMはウェブサイトでも公開され、コミカルな演技を楽しむことができる。

起用された人数が「19」というのも、半端な数字だ。本来ならは、20人起用されるはずだったのが1人「脱落」し、19人となったことが、J-CASTニュースの取材でわかった。

J-CASTニュースでも既報のとおり、 秋山選手を追及するサイト「すっごい滑るよ!」にはアクセスが殺到。日清食品がスポンサーを降りたのを受けて、同サイトでは各スポンサーの動向が注目されており、「資生堂がCM中止」という情報も流れていた。

資生堂広報部は、J-CASTニュースの取材に対して、こう話す。

「06年10月に秋山選手の起用を決めていましたが、秋山選手が出場停止処分を受けたため、秋山選手側とも協議の上、起用しないことを決めました。何もなければ、そのまま起用されていたと思うのですが…」
起用断念は「Good Job」という声
同社によると、起用断念を決めたのは1月中旬。秋山選手に対する処分が決定したのが1月11日。比較的早い段階での決断だった、と同社はいっているわけだ。日清食品がスポンサーを降りた時には、ネット上には

「日清食品GJ!!(編注: Good Jobの略)」
「今日は日清のインスタント食品3個買ったきたぞ」
といった声があふれたが、今回の資生堂の対応についての反応が注目される。

ちなみに、現在起用されている出演者には、秋山選手が大晦日に対戦した桜庭和志選手も含まれており、元気な姿を見せている。


http://www.j-cast.com/2007/02/17005594.html
「ヌルヌル」秋山騒動収束せず 「追及」サイト登場、スポンサー撤退
http://www.j-cast.com/2007/02/01005258.html
「ヌルヌル」秋山出演 ナイキCMに大ブーイング
http://www.j-cast.com/2007/01/22005034.html
秋山処分関連記事で中央日報サイトが「炎上」
http://www.j-cast.com/2007/01/19004998.html
秋山処分「在日だから」?? 韓国でトンデモ報道横行

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J-CAST ニュース _ 「ヌルヌル」秋山騒動収束せず 「追及」サイト登場、スポンサー撤退.pdf
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posted by ビーてん at 14:05| Comment(23) | TrackBack(0) | 国内ニュース | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

地デジに国費投入?受信機の無料配布を検討

バカだ。こんなこと言い出したら誰も買わなくなるってば。いずれにせよ税金の無駄遣いはやめて欲しいもんですよ。

ちなみに、自分はというと、デジタルに完全移行したら地上波は見なくなると思うのでデジタルTVは買う気なしですね。
現在はまだNHKの受信料払ってるけど、払うのはそこまで。もちろんTVがその前に壊れたら、契約は解除するつもり。

以前であればNHKを見なくても民放を見るので、いわば民放を人質に取られていた形だったけど。最近は民放の劣化が著しいから、TV自体ほとんど見なくなったしねー。でも別に何も困ってないしー。

確かにお年寄りなんかは「TVが頼り」ってところがあるんだけど、それをそのままTV漬けにしとくほうが「情報格差」が拡大するんじゃないかなぁ。
というかね。お年寄りも「最近のTVはつまらない。見るものが無い」って言ってますよ。でも、それ以外ないから見てるだけなのよ〜。

http://www.excite.co.jp/News/society/20070228112231/JCast_5787.html
J-CASTニュース

地デジに国費投入 「高給与民放テレビ救済」と批判 [ 02月28日 11時22分 ]

地上デジタル放送への全面移行を前に政府・与党は低所得者への受信機の無料配布を検討し始めた。2010年の現行のアナログ放送が打ち切られるに伴うもの。これまでにも地上デジタルには国費が投じられており、「高給与・高待遇の民放テレビ局を救済するのか」という批判も出ている。

2010年までの切り替えは困難な見通し

地上デジタル放送は03年12月から東京、大阪、名古屋の3大都市圏でスタート、06年末で全国の3,950万世帯(全国の84%)に電波が届くようになった。しかし、地上デジタルを視聴できる受信機の普及は1月末時点で1,792万台。日本のアナログ受信機は約1億台あり、2010年までの切り替えは困難な見通しになっている。

10万円を下回る地上デジタル受信機も店頭に並び出したが、高齢者など低所得者にはまだ負担が大きい。NHKや民放からは「受信機の無料配布など強力な普及推進策を取らないと全面移行は難しい」という声があがっていた。これに応え、政府・与党は「情報格差が生まれかねない」と買い替えが困難な家庭に対する支援策が必要だと判断、受信機の無料配布の検討に入った。

財源については、新たな交付金か、地方債発行を認めて元利償還費用を交付税で賄う案を軸に調整している。地方自治体の負担は1割程度にとどめる方針だというが、テレビ局という一般企業の「救済」に通じるだけに疑問は残る。
テレビのデジタル化に際し、米国では、低所得者に対して1世帯に40ドルのクーポン券2枚を配布することになった。ヨーロッパでも同様な支援策を行なっている。日本ではアナログ受信機に取り付けるチューナー(2万円程度)を地方自治体が対象家庭に配布する案が有力だ。

テレビ局社員の年収30歳台で1,500万円

地上デジタル放送にはこれまでアナログ放送の周波数変換対策費用として約1,800億円の国費が投じられた。さらに、通信・放送事業者が国から電波を借りている対価として国に納める電波利用料は携帯電話事業者が年間550億円支払っているのに対してNHK含む放送事業者はわずか6億円にすぎない。こうした批判が以前から起きている。

NHKの相次いだ不祥事が一段落したと思っていたら、関西テレビの捏造問題の発覚を皮切りに、TBS、フジテレビ、テレビ東京と各民放で次々とやらせや捏造が明るみに出ている。おまけにテレビ局の社員の年収は30歳台で1,500万円と高待遇。そんなテレビ局のために国費を投入することに国民は納得するだろうか。

posted by ビーてん at 12:39| Comment(11) | TrackBack(1) | 国内ニュース | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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